投資信託は運用の結果次第で元本が変動するため、短期間の運用や使い道の決まった資金の運用にはあまり馴染みません。投資信託と上手に付き合うためには、まず、ご自身の今後のライフプランをしっかり組み立て、ライフプランに応じた資金づくりを考えたうえで、運用の目的にあった商品を選択することがポイントになります。

 

 

 

 

 

 

リスクは日本語で単純に訳すと「危険」ですが、資産運用の世界では、「リターン（収益）が確定していないこと」をいい、期待できる収益と期待に反する損失の「幅」を指すと言われています。
つまり、リスクが小さい商品は、小さなリターンしか期待できない反面、マイナスのリターンは低く抑えられます。一方、リスクが大きい商品は大きなリターンが期待できる反面、大きなマイナスのリターンになる可能性があることを指します。

 

 

【投資信託の値動きと受取額の増減例】

＜基準価額（1万口当たりの単価）が1万円の投資信託を10万口（10万円分）購入した場合＞

 

3.投資信託の主なリスクへはこちら

 

 

 

投資信託は、さまざまな株式や債券で運用されるため一般に預金より高いリターンが期待できる反面、株式や為替、債券の市場動向によっては解約（償還）時に戻ってくる金額が変動する（元本割れの）リスクがあります。
ただ、リスクは誰しも避けたいものです。リスクをなくすことはできませんが、つぎの「リスクを抑えるための３原則」をうまく活用することで、リスクと上手に付き合いながらご自身の資産運用をすることについて考えてみてはいかがでしょうか？

 

一般的に、異なった値動きをする商品をあわせて保有することで、値動きが相殺され、値動きの幅を抑えることができると言われています。その効果は運用する対象が増えるほど大きくなると言われているため、1つの商品に資金をまとめて投資するのではなく、投資対象の異なるいくつかの商品を組み合わせて保有することでリスクを軽減することが期待できると言われています。

 

 

安いときに買って高い時に売る。理想ではありますがプロでもなかなかできるものではありません。そこで一度にまとめて購入するのではなく、購入時期の分散を検討してみましょう。
時間を分散して購入することで、価格が安い時には多く、価格が高いときには少なく購入することになるため、結果として平均購入単価を抑える効果が期待できると一般に言われています。

 

 

株式も債券も価格変動はまぬがれません。ただ、投資期間を長くとることで収益のブレが平均化され安定した収益を得る可能性が高まります。短期の値動きの幅に振り回されず、長い目で保有し資産の成長を期待しましょう。

 

※これらの3原則は、過去の実績からリスクを抑える効果が高いと一般的に言われていますが、将来の結果をお約束するものではありません。場合によっては、リスク低減効果を得られない場合もございますのでご了承ください。

 

 

 

 

 

債券・株式・リート等は、資産ごとに好ましい投資環境が異なります。一般的に好況時には株式やリートは良好なパフォーマンスを示す傾向にあり、不況時には債券が良好なパフォーマンスを示す傾向があると言われています。

 

 

【景気循環のイメージ図（景気循環図における債券、株式、リートの一般的な特性）】

 

 

 

【投資信託についてご確認ください】
○	投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護対象にはなりません。また銀行で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象となりません。（設定前の資金は販売会社のリスクを伴います。）
○	投資信託はクーリングオフ対象外です。
○	投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。投資信託には元本欠損のおそれがあります。 株式・債券などの価格変動を伴う有価証券（外貨建資産は為替変動リスクも含みます。）に投資をする為、運用実績は市場環境により変動し、元本割れの可能性があります。また、発行体の信用状況などの変化により有価証券の価値も増減する為、元本割れのリスクがあります。詳しくは各商品の目論見書および投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
○	信託財産の設定および運用の指図は委託会社が行い、また保管、管理は受託会社が行います。
○	投資信託にはお申込やご解約ができない期間を設けているものもあります。
○	投資信託には以下の手数料などをお客さまにご負担いただきます。詳しくは目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
	購　入　時･･･	販売手数料　購入金額の最大3.675％ ※お申込金額は「購入金額（基準価額×申込口数）＋販売手数料（税込）」となります。
	運用期間中･･･	信託報酬　純資産総額に対して最大年率2.1％ その他の費用（監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用など） ※運用期間に発生するその他の費用の実費をお客さまに間接的にご負担いただきます。なお、これらの費用は運用に伴い生じる費用の為、あらかじめ定められた料率を表示することができません。
	換　金　時･･･	信託財産留保額　：換金ご請求時の翌営業日の基準価額×最大0.5％ 換　金　手　数　料：一万口当り　最大105円
○	本資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○	なお、ご購入にあたっては、目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

 

6.お申込から解約（償還）までの流れへ進む

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